ファンドの強み

25年超えの歴史
良好な運用実績

当ファンドの運用戦略(以下、当運用戦略)は、1996年1月末に運用を開始し、25年以上の長きにわたって良好な運用パフォーマンスを達成し続けてきた実績があります。運用開始来で、世界の株式指数は約8.8倍上昇した一方、当運用戦略は約10.9倍上昇しています。また、運用戦略全体で約5.2兆円の資産を世界中のお客さまからお預かりし、運用しています。(2024年9月末現在、1米ドル=143.040円で換算)

ファンドが用いる当運用戦略※1と世界株式指数の長期パフォーマンス※2


期間:1996年1月末~2024年9月末

上記は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットあるいは、当該コンポジットを構成する代表口座・ファンドのものであり、当ファンドのものではありません。また、上記は過去の実績・状況であり、当ファンドの将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

※1 当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジット(米ドルベース、月次リターン)を使用しています。信託報酬は当ファンドの年1.53%(税抜)に各時点での日本の消費税率を適用し、1996年1月~1997年 3月は1.5759%(税込、消費税3%)、1997年4月~2014年3月は1.6065%(税込、消費税5%)、2014年4月~2019年9月は1.6524%(税込、消費税8%)、2019年10月以降は1.6830%(税込、消費税10%)を使用しています。※2 世界株式指数はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引前配当込み、米ドルベース)を使用しています。 期間:1996年1月末~2024年9月末、出所:ファクトセットのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。

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ファンドの強み

時代の変化
先取りする運用

当運用戦略では、時代の変化を先取りし株価の長期的な上昇を捉える運用を目指しています。こうした魅力的な収益機会をお客様にお届けするため、ファンドでは、お客様に代わって機動的な運用を行うことで、長期的に世界の成長株を保有していただける運用を目指します。

当運用戦略が時代の変化を捉えてきた軌跡


当運用戦略の組入上位銘柄と世界株式市場の時価総額上位

上記で上段は当運用戦略(※1)における組入上位10銘柄で、下段は世界の株式市場の時価総額(※2)が上位10銘柄を示しています。また、USは米国、GBは英国、DEはドイツ、JPは日本、ITはイタリア、HKは香港、BRはブラジル、CHはスイス、CNは中国、MXはメキシコ、TWは台湾、ESはスペイン、SAはサウジアラビアを示します。

上記は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットあるいは、当該コンポジットを構成する代表口座・ファンドのものであり、当ファンドのものではありません。また、上記は過去の実績・状況であり、当ファンドの将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。引用した個別銘柄等につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、上記は過去の保有状況を示しており、将来の組み入れまたは売却を示唆・保証するものではありません。

※1 2005年9月末から2017年9月末までは当ファンドと同様の運用戦略を用いて運用しているコンポジット、2024年9月末はティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式マザーファンドのデータを使用しています。 ※2 世界株式市場の個別銘柄の時価総額ランキングはファクトセットの個別銘柄データベースをもとに各時点の米ドルベースの株式時価総額をランク付けしたものです。集計対象ユニバースは先進国および新興国を含むファクトセットがカバーする全株式市場の上場銘柄です。浮動株調整等は行っていません。・上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。過去の時価総額上位および組入銘柄名は、当時の銘柄名または略称にて掲載しています。出所:MSCI、ファクトセット期間:1996年1月末~2024年9月末


ファンドの強み

あらゆる成長機会を追求

一般的に成長株の特徴として高い株価成長が期待できる一方、株価変動が大きくなる傾向があると言われていますが、当運用戦略では、中長期の有望銘柄であっても単純な買い持ちとしません。成長企業は常に高い競争に晒されていることもあり、“変化”に対応すべく常に目を光らせておく必要があると考えるためです。変化の潮流を一早く見極め「バイ・アンド・ホールド(買い持ち)にしない」機動的な運用を行い、 “正しい方向性の変化”が期待できる企業を捉えることを目指します。

特徴①

投資フレームワークに則った運用を継続


当社グループが誇るファンダメンタルリサーチを活用し、①将来の収益改善が期待できる、②ハイクオリティ、かつ、③妥当なバリュエーションの企業の株式に投資します。

2024年9月末時点
*当ファンドが投資を行う上での枠組みを指します。
上記は作成時点のものであり、将来変更される可能性があります。

特徴②

大株主としての強みと調査力


当社が長年にわたり培って来た調査力の背景には、カリスマと言われるようなグローバル企業の著名経営者とも長期にわたり信頼関係を築き上げてきた実績があります。直接企業の経営者と面談することで、より的確な独自の投資判断につなげています。

特徴②

大株主としての強みと調査力


当社が長年にわたり培って来た調査力の背景には、カリスマと言われるようなグローバル企業の著名経営者とも長期にわたり信頼関係を築き上げてきた実績があります。直接企業の経営者と面談することで、より的確な独自の投資判断につなげています。

特徴②

大株主としての強みと調査力


当社が長年にわたり培って来た調査力の背景には、カリスマと言われるようなグローバル企業の著名経営者とも長期にわたり信頼関係を築き上げてきた実績があります。直接企業の経営者と面談することで、より的確な独自の投資判断につなげています。

※1 順位は各企業の株主順位におけるティー・ロウ・プライスの順位(機関投資家の最終親会社ベース、パッシブ運用分除く)、比率は各企業の発行株式に占めるティー・ロウ・プライスのファンド等の保有比率
※2 ティー・ロウ・プライスの保有株式を1米ドル=160.860円で換算した金額(株価、保有株式数、為替レートは2024年6月末時点) 出所:ファクトセット。2024年10月11日時点で取得可能なデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。
・ 表示されている商標は、それぞれの所有者に帰属します。ティー・ロウ・プライスがこれらの商標の所有者を支持、後援するものでも、所有者と提携するものでもありません。
・ 上記で記載した個別銘柄につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を⽰唆するものでもありません。また、当社ファンドにおける保有・⾮保有および将来の組み⼊れまたは売却を⽰唆・保証するものでもありません。

変化の潮流を見極め、きめ細かいメンテナンスを行った事例

アマゾン・ドット・コム(米国、一般消費財・サービス)

技術革新や革新的ビジネスモデルを有する企業は創造的破壊を伴うため、経営陣の考え方を含め変化の方向性を正しく読み、「持つ」判断と「避ける」判断をファンドに反映します。下記は「持つ」判断をしたアマゾン・ドット・コムの投資事例です。運用チーム、担当アナリストは草創期から経営トップだったジェフ・ベゾス氏と直接対話を重ね、経営者としての指導力、事業計画の実現性、投資回収能力等を継続的にモニタリングしてきました。現在も、適宜経営陣と面談を行い投資判断に役立てています。 足元では、米国で導入された地域別物流ネットワークの構築により、より低コストで迅速な配送が可能となり、小売部門の利益率改善が期待されることや、クラウド事業や広告事業の成長を見込み投資を継続しています。

アマゾン・ドット・コムの株価と組入比率の推移


上記で示した一部のデータは、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されている代表口座・ファンドのものであり、当ファンドのものではありません。また、上記は過去の実績・状況であり、当ファンドの将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

出所: ファクトセット

出所:ファクトセット 期間:2003年12月末~2024年9月末
・株価は月次、組入比率は四半期ベースで、2019年第2四半期までは当運用戦略の代表ファンドの数値、2019年第3四半期以降はティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式マザーファンドの数値を記載しています。 ・引用した個別銘柄等につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、過去の保有状況を示しており、将来の組み入れまたは売却を示唆・保証するものではありません。 ・セクターは世界産業分類基準(GICS)を使用しています。GICSは年次更新され、報告は適宜更新内容を反映します。GICSの情報はページ下部の「世界産業分類基準(GICS)について」をご確認ください。 ・ 上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

ファンド情報

データ閲覧にあたっての留意点:上記資料は、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社が設定・運用する投資信託に関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ウエルスアドバイザー株式会社のサービスを利用して提供しているものであり、法令に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

基準価額の変動要因:投資信託は預貯金と異なります。ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。

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